いざという時に知っておきたい『危篤』の意味とマナー
葬儀を教えて、
「危篤」ってどういう意味ですか？ ニュースとかでよく聞くんですけど、よくわからないんです。
葬儀スタッフ
「危篤」は、病気や怪我の状態が非常に深刻で、いつ亡くなってもおかしくない状態のことだよ。生死の境をさまよっている、と表現することもあるね。
葬儀を教えて、
そうなんですね。危篤状態のお見舞いには、何か持って行った方がいいんですか？
葬儀スタッフ
それは状況によるね。基本的には、急を要する状態なので、事前に用意したと思われないよう、手ぶらで行くのが一般的とされているよ。ただし、見舞金など、すぐに渡せるものは例外だよ。
危篤とは。
「危篤」とは、葬儀に関連する用語の一つで、病気などの状態が非常に悪く、いつ亡くなってもおかしくない、生死の境目にいる状態を指します。緊急性の高い状況であるため、お見舞いに行く場合は、品物などを持参するのは控えましょう。事前に用意していたと受け取られ、非常識とみなされる可能性があります。ただし、見舞金など、その場ですぐに渡せるものは問題ありません。なお、危篤状態で自分で遺言書などを残せない場合に、法的に有効な遺言を残す方法を「危篤時遺言」といいます。この場合、3人以上の証人が立ち会い、書面に残すなど、一定のルールが定められています。
『危篤』とはどのような状態？
「危篤」とは、医学的に見て死が間近に迫っている状態を指します。 具体的には、意識がなく、生命維持に不可欠な呼吸や心臓の働きが弱まっている状態です。ただし、医学的に明確な定義があるわけではなく、医師の判断によって「危篤」と判断される場合があります。
危篤時の家族への連絡
「危篤」とは、医学的に見て死が間近に迫っている状態を指します。ご家族や親しい方が危篤状態になった場合、病院からは速やかに連絡が入ります。この時、動揺してしまう方も多いと思いますが、まずは落ち着いて、病院からの指示に従いましょう。
連絡を受けた際に確認すべき点は、病院への到着予定時刻、現在の病状、面会可能な人数、持ち物などです。状況は刻一刻と変化する可能性があります。ご自身の都合だけで行動せず、病院側の指示を仰ぐことが大切です。
危篤の際に駆けつけるべきか
「危篤」の知らせを受けると、動揺してしまうのも無理はありません。まず、冷静に状況を判断することが大切です。
危篤の連絡があった場合、真っ先に駆けつけるべきなのは家族や親族です。特に、遠方に住んでいる場合はなおさらです。しかし、仕事の都合などでどうしても駆けつけることが難しい場合もあるでしょう。そのような場合は、電話で状況を確認したり、他の親族に連絡を取って様子を聞くようにしましょう。
また、近年では、無理に駆けつけることを控えるという考え方もあります。これは、病院のベッド数が限られていることや、患者さんの安静を第一に考えるべきだという理由からです。
大切なのは、故人やその家族に対する気持ちです。状況を考慮し、自分のできる範囲で精一杯の対応をすることが重要です。
お見舞いは必要？控えるべきこととは
「危篤」とは、病気やケガの容態が非常に悪化し、死の危険が迫っている状態を指します。大切な人が危篤状態になった場合、お見舞いに行きたいという気持ちになる一方で、ご家族の負担になってはいけない、と考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。
結論から言うと、危篤状態の方へのお見舞いは、基本的に控えるのが望ましいとされています。なぜなら、ご家族は看病や医師とのやり取りなどで心身ともに疲弊していることが多く、お見舞いの対応をすることが負担になってしまう可能性があるからです。
どうしてもお見舞いに行きたい場合は、まず電話やメールなどで連絡を取り、状況を確認するようにしましょう。その際、長居は避け、ご家族への気遣いの言葉を伝えるように心がけてください。
また、病院によっては面会を制限している場合もあるため、事前に確認しておきましょう。
ご家族にとって、今は何よりも患者さんの側に寄り添い、穏やかに過ごせるようにサポートすることが大切です。お見舞いの形式にとらわれず、ご家族への配慮を忘れずに、状況に応じて適切な対応を心がけましょう。
危篤時に遺言を残す方法とは？
「危篤状態」とは、医学的に見て死が間近に迫っている状態のことを指します。 回復の見込みはなく、まもなく死を迎えると予想される状態を指す言葉です。
法的にも「危篤」と判断される基準はありませんが、一般的には、意識不明で医師から「いつ亡くなってもおかしくない」と伝えられた状態などが考えられます。
このように、時間的猶予がない状況下で遺言を残すことは容易ではありません。
日本の法律では、遺言の作成方法が厳格に定められています。
危篤状態にある方が自筆で遺言を書くことは非常に困難ですし、意識がない場合は不可能です。
そのため、現実的には、公証人に依頼して作成する「公正証書遺言」以外の方法を選択することは難しいでしょう。
公正証書遺言は、証人2人以上の立会いのもと、公証人が遺言者の意思を確認しながら作成します。
そのため、遺言者が自分で文字を書くことができなくても、口頭で内容を伝えることで、遺言を作成することが可能です。
ただし、公証人を病院まで呼び、証人を手配するなど、手続きにはある程度の時間と費用がかかります。
また、病状によっては、遺言者の意思確認が難しい場合もあるため、注意が必要です。
